【転職希望の方向け】内定先企業への回答期限を伸ばしたいときに使える2つの方法

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どうも、さばっちょです。

今回は、転職活動の最終フェーズである、内定先への回答期限に関する内容です。

企業の面接に合格し、見事内定となると、企業より内定通知書が発行されます。

この内定通知書の情報をもって、入社を承諾するか否か、回答を一定期間内にしなれけばなりません。

元々志望意欲の高い企業から内定の連絡をもらったのであれば、全く問題なく意思決定できるかと思います、場合によっては、

まだ他に興味のある企業の選考が終わっていないので、今内定が出た企業だけで決め切ることができない

と悩む人もいると思います。

そこで、今回は、内定先への回答期限を少しでも延長するためのアプローチ方法を記載しています。

満足の行く、転職活動とすべく、少しでも参考になれば幸いです。

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基本として、回答期限は内定通知から1週間が業界の当たり前である。回答期限が1週間より短い場合は、交渉すればほぼ必ず期限を延長できる。

内定を受諾するかどうかの明日中に一旦回答をもらえますか?

もしかしたら、このような話を人材紹介会社から聞いたことがある人がいるかも知れません。

私は現役のコンサルタントですが、このような回答期限設定を行う企業から依頼されたことはありません。

企業からは求職者の状況に合わせて、一番最善な期限を提案して欲しいと言われることが多いです。そして、どのような状況であれ、1週間は回答までに時間をくれるでしょう。

一方で、人材紹介会社の都合で早期に回答期限を迫っている瞬間は正直よく見ます。

特に月末に近づくに連れてその傾向は強まります。

よって、あまりに回答期限が早い場合は、企業の意向というより人材紹介会社の都合と考えてほぼ間違い有りません。

強気に回答できないと伝えて良いでしょう。

条件面に関する面談を別途セッティングしてもらい、条件面談の数日後を回答期限としてもらう。

どうしても回答期限を伸ばしてもらえない(伸ばす交渉がし辛い)時は、内定条件に関する面談を設定してもらうのも有効な手です。

福利厚生面など、内定通知書だけでは理解できない点も多く、入社後のミスマッチを無くすためにも別途時間を取って貰いたいと依頼するのです。

条件面談に関しては、大手企業では結構行っている企業も多いですが、中小企業だと、馴染みのない会社も出てきます。

ただ、しっかり意図を伝えれば行ってもらえるケースも多いので、臆せず伝えてみましょう。

素直に他社選考を受け切りたいと伝える

他社選考をどうしても受け切りたくて、回答期限を伸ばしたい場合は、そのままストレートに伝えてみてください。

現在の売り手市場の環境の中で、他社を並行して応募していない求職者はほぼ存在しませんし、何よりも納得した状態で入社して欲しいと考える企業が大半です。

逆に頑なに早期の回答期限にこだわるような会社は、入社を急がなくてはならない、別の理由があるのかも知れません。

そんな会社なら入社しない方が良いかも…ですね。

最後に

内定先への回答期限で困らないようにするために、本当に大切なことは、内定が出る前に大まかな懸念点は全て消しておき、内定が出れば行くのか行かないのか、事前に意思決定しておくことです。

そのためにも、最終面接前にはほとんど懸念点についてクリアにしてから、受けることを心がけましょう。

ただし、人材紹介会社を使用せず、自分自身で転職活動を進めている場合、交渉は少しハードルが高いかも知れません。

勝手な都合で回答期限を区切る人材紹介会社があると伝えましたが、全てがそういった人材紹介会社ではありません。

誠実なキャリアアドバイザーに出会えることが出来れば、転職活動が非常にやり易くなることは確かです。

あなたの転職活動を有意義に進めるべく、良いキャリアアドバイザーを見極めたい方は、以下内容も参考にしてみてください。

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